人社系学問の「脱サイロ化」──“外”にひらかれた人文・社会科学に向けて（前編）【DE-SILO RESERACH REPORT】
大学数や教員ポストの減少、運営交付金や研究費の縮小、不安定な研究者のキャリア……いまアカデミア全体が苦境に置かれている中、既存のアカデミアの枠の“外”において、人社系学問の活路を見出そうとする動きが広がっています。
2024年7月、デサイロは「DE-SILO RESEARCH REPORT」を全編無料で公開。このレポートでは、人文・社会科学領域（以下、人社系）の研究者が直面する課題と構造的背景を明らかにした上で、人社系学問がポテンシャルを発揮するための30の論点を提示しました。
本ニュースレターでは、リサーチレポートの内容を一部抜粋して配信。今回の記事では、「脱サイロ化」という概念を切り口として、既存のアカデミアの枠組みにとらわれない、“外”にひらかれた人社系学問のあり方について考察した6つの論点【前編】をお届けします。
【本記事の目次】
【論点1】 「モード論」がもたらす発想の変化
【論点2】「生産的相互作用」という評価視点
1995年の「科学技術基本法」の制定にはじまり、2021年4月の「科学技術・イノベーション基本法」に至るまで、日本では数十年間にわたって人社系学問が周縁化され、研究者も研究費の減少や不安定なキャリアを強いられてきました。少子化により大学数の減少やアカデミックポストの減少は必至であることも踏まえると、人社系研究者の活躍の場を大学外につくっていくことはきわめて重要ではないでしょうか。そして既存のアカデミアの“外”に新たな研究活動の場を生み出していくためには、人社系学問のあり方そのものも既存の枠組みにとらわれない形に変わっていくことが求められているでしょう。
では既存のアカデミアの枠組みを超えた新しい人社系学問のあり方とは、一体どのようなものでしょうか？ そこで注目したいのが、人社系学問を取り巻く近年の傾向として挙げられ「総合知」「文理融合」「トランスディシプリナリー（学際共創）研究」といったキーワードです。AIを中心とする技術革新や気候変動、急速な社会変化、“VUCA”と呼ばれる時代背景に対応するために、新たな人社系学問のあり方を模索する動きがいま活発化しています。それらはいずれも既存の学問領域を横断して社会課題の解決を目指す、実践的な知のあり方を志向します。大学教育の現場にもこの流れは波及しており、例えば東京大学が生物多様性や気候変動といった解決が難しい課題に向き合う人材を育てるため、「文理融合」「文理横断」を掲げる大学学部の新課程を2027年から新設予定など、全国各地の大学でも教育や研究体制の変化が進んでいます。
こうした昨今の社会的要請（あるいはニーズ）の拡大に伴う変容を人社系学問の「脱サイロ化」と捉えることはできないでしょうか。「サイロ化」という概念は、文化人類学者でありフィナンシャル・タイムズアメリカ版の元編集者であるジリアン・テットの著書『サイロ・エフェクト 高度専門化社会の罠』に由来しており、組織やシステムなどが連携できず部門ごとに孤立し、外部と情報共有できない状態を指します（注1）。こうした「サイロ化」という現象が、日本のアカデミアでも発生していると言えるのではないでしょうか。かつて丸山眞男は1961 年刊の『日本の思想』において、ヨーロッパの近代の諸科学が古代ギリシア～中世～ルネサンスという共通の文化的伝統から枝分かれして発生したものの、根元の起源は同じである「ササラ型」であるのに対して、日本の学問や文化、社会組織は互いに連係を欠く「タコツボ型」だと指摘しています。こうした文化的伝統は、各専門分野が互いに通じ合えず、大学外との交流も少ない現代日本のアカデミアまで連綿と受け継がれています。しかし、既存のアカデミアの枠組みにとらわれない研究や学問のあり方が求められているいまこそ、こうした状況を脱して「脱サイロ化」を推し進めていくべきタイミングなのではないでしょうか。
アカデミア内での「過度な専門分化」を脱し、“外”にひらかれた人社系学問のあり方はいかにして可能か。本節では、人社系学問の「脱サイロ化」に向けて重要だと考えられる学問のあり方の変容、そして新たに研究者に求められる能力やスタンスに関して、すでに生まれている芽も参照しつつ、6つの論点を提示します。
【論点1】 「モード論」がもたらす発想の変化
ここまで論じてきた人社系学問の「サイロ化」は一体なぜ起こっているのでしょうか。それを理解するポイントとなるのが、「査読（ピアレビュー）」による研究評価の仕組みです。学問の世界では、専門領域が近い研究者同士が研究内容の妥当性を判断しあう「ピアレビュー」が一般的な評価方法として採用されています。また、こうした近しい専門領域の研究者は学会などのコミュニティに所属し、その内部で論文投稿や学会発表など活動を行うことで、お互いの研究についてフィードバックしながら学術を発展させるシステムを形成してきました。
しかし、専門性の近い研究者が集まり、長年かけて築き上げられた学術コミュニティは、深い専門性を構築する反面、「外部の人にはわからない」方向へと学術的な議論が発展する傾向があるとたびたび指摘されます。その結果、各専門分野が互いに通じ合えず、さらにはアカデミア外との議論や共同研究も生まれづらい「サイロ化」した状況が引き起こされているのではないでしょうか。
人類学者の磯野真穂氏はその弊害について、次のように指摘していました。磯野氏は従来まで医学的なアプローチが中心だった摂食障害研究に人類学の知見を持ち込んだ書籍『なぜふつうに食べられないのか: 拒食と過食の文化人類学』を2015年に刊行。読者から大きな反響がありロングセラーとなったものの、学会からは「『摂食障害』という研究対象が人類学の理論的な発展のために使われていない」「人類学の学問的な発展に繋がっていない」という理由から評価されなかったそうです。その経験について、「業績評価の基準が疲弊している」という言葉を交えながら、「一般の人からすれば、その知識がいかに応用できるかを知りたいはずなのですが、応用は研究者として評価されない」と指摘しています。
こうして「サイロ化」した学術コミュニティの弊害は、他にも指摘されます。例えば、「学会内で評価される論文投稿や発表といった活動以外は研究者としての業績にカウントされない」といった考え方。また、アウトリーチ活動に力を入れる研究者は社会的に大きな影響を生み出しても評価されにくいと指摘する声もあります。こうした構造は、「学会外の活動は昇進や採用の評価指標ではないので、研究者としてのキャリアにとっては意味が薄い」という状況を生んでいます。
そして、昨今は「総合知」の創出（p27参照）という役割を期待されるも、人社系研究者が「学際的な研究やプロジェクトをやっても大学内で評価されない」という理由から消極的な姿勢を見せることも少なくありません。もちろん、既存の学術コミュニティの内部で知を蓄積してきたことで、現代まで大きな知的発展や社会変化がもたらされてきたことは疑いようがありません。しかし、そこから「脱サイロ化」してディシプリンやアカデミアの外に研究を開いていくことも、いま求められているのではないでしょうか。
人社系学問の「脱サイロ化」への道筋を考える際に補助線となるのが、1990年代に科学技術社会論の研究者であるマイケル・ギボンズが提唱した「知のモード論」です。分野横断的な学際領域が生まれた背景を、ギボンズは「知識生産の方法の変化」として説明します。知識社会の到来によって、知識自体が新たな資本や価値の源泉となった。そこで研究者が専門知識を生み出す営みを孤立した活動として捉えるのではなく、外部のさまざまな活動と関係を持って、時には「役に立つ」ものとして活用するあり方が優勢になりはじめているのではないかと指摘します。
ギボンズは、知識生産には伝統的な学術的知識生産である「モード1」と、課題解決を志向する「モード2」が存在すると提唱しました。モード1の知識生産は、大学など学問の自律性が尊重された場所で、社会からある程度独立した純粋な知の探究を目指します。専門分野（ディシプリン）ごとに集団を形成し、その集団内でのルールに基づいて知識生産が進められ、研究成果の価値は社会での有用性よりも専門分野の知識体系の発展にいかに貢献できるのかで決まると説明されます。
しかし、モード1では既存のディシプリンに対して「新しい知見」を加えることが知識生産の目的となるため、問題設定がその領域の常識から外れると受容されづらくなると指摘されています。ピアレビュー中心の相互評価システムでは、既存の学問的規範によって研究の善し悪しの判断がとらわれてしまう。その繰り返しによって、他領域の知との対話が希薄になって個別の学問領域の中で知が閉じこもる「タコツボ化」が生まれ、社会の状況から乖離した「象牙の塔」と呼ばれる学問体系が生まれるという指摘です。
一方で、90年代にギボンズが「新しい知識生産のあり方」として提唱した「モード2」の知識生産は、現実社会の複雑な課題の解決を志向します。社会的なコンテクストや産業的な応用（要請）によって「いかなる知識を生産するか」を決定する。そのため、個別の学問領域の枠組みを超えて自然科学とも協働する学際的なアプローチや、大学だけでなく産業界、政府、NPO、市民社会など研究に関与するステークホルダーの多様化が起こります。
異なる複数の知的システムの中で新しい知が生まれる。従来の専門家コミュニティ内だけでなく、利害関係者を含む開かれたコミュニティの中で研究の価値が評価されるようになる。そうした領域横断型の課題解決志向へと重心が移行しているというのが、「モード2」の知的生産の考え方であると言えるでしょう。
ギボンズが「知のモード論」を提唱した90年代は、インターネットの発展を端緒とする科学技術主導のイノベーションや、経済的・社会的・文化的なグローバル化が顕在化しはじめた時期でもあります。さらに近年は、前述したように社会の複雑性や不確実性の高まりとともに、予測不可能な事態にも柔軟に対応できる「知的資源」が必要とされはじめています。こうした変化への対応の期待が、人社系分野においてもモード1の知的生産からモード2への軸足を移行させるトレンドを生み出していると言えます。
こうした潮流は日本だけではありません。イギリスのファンディング・エージェンシー「英国研究・イノベーション機構（UKRI）」では、同機構内に存在する芸術や人文学に特化した研究支援組織「芸術・人文学研究会議（AHRC）」などとともに、前述した磯野氏の研究領域に近い「摂食障害研究を支援する新しい共同研究」の公募を2022年に実施しています。このプロジェクトでは、「芸術と人文学の専門知識を公共政策の問題に役立たせる新しい学際的な取り組み」を目指し、国立健康研究所（NIHR）も共同資金提供者となって「医学、生物学、社会科学、行動科学、芸術・人文科学を含む幅広い分野からの提案を歓迎する」とされています。こうした文理越境型のプロジェクトは国際的にも試行錯誤が繰り返されはじめていると言えるでしょう。
このように説明すると、モード1の「基礎研究」が、モード2「応用研究」の実践へと発展するというリニアな流れを想像するかもしれません。しかし、実践重視のモード2の研究が新たな問題意識や知的刺激を生み出し、モード1の研究を発展させるという相互作用が存在する可能性にもギボンズは触れています。また、モード1 ／モード2の間にはそこまで距離があるわけではなく、「そもそも分けること自体に意味があるのか」という批判もあり得ます。実際に、本レポートでヒアリングした人社系学問の事業活用に取り組んでいる企業（論点14以降で後述）は、基礎的な研究を深めた上で、そこで生まれた知を提供する相手や方法を少し変えることで、モード2のような応用へと転換しているとも取れます。
モード1 ／モード2の境界自体が社会の複雑性の増加にともなって意味をあまり持たなくなっているとすれば、従来の学術領域への貢献を第一とする考え方から「少しだけ発想を変えてみる」だけで、研究者は大きな成果を生み出せる可能性があるはずです。
【論点2】「生産的相互作用」という評価視点
2010年代以降、とりわけ欧州を中心に「人社系の研究をいかに評価するか？」という問いについて議論が重ねられてきました。それに伴って生まれた議論が、研究開発活動が社会・経済にもたらす幅広い影響（インパクト）を評価するシステムの構築です。このインパクトの評価は、例えば「総合知」などの名目で先端的な研究へと資金を投資する際に、その研究にリソースを投入する論拠を示す（説明責任を果たす）役割も担うと言えるでしょう。
欧州を中心に、これまでさまざまな研究のインパクトを示す指標が検討されてきましたが、その中には人社系学問の直接的な影響が見えづらい傾向に適したものもあります。論文など直接的なアウトプットを対象に評価しない評価枠組みとして代表的なのは、イギリスの「Research Excellence Framework（REF）」です。この中では、人社系学問のインパクトを「学術を超えて、経済、社会、文化、公共政策・サービス、健康、生活の環境と質に関する変化あるいはベネフィットをもたらす効果」と定義。定量的なデータで示せるものだけでなく、学術が持つ知見・影響を広い範囲で含む表現が用いられています。
そうした人社系学問のインパクトを評価する指標の中でも近年注目を集めている事例が、オランダの「科学と社会の生産的相互作用研究を通じた研究と投資のための社会的インパクト・アセスメントの方法（SIAMPI）」の試みです。SIAMPIでは、ヘルスケア、ICT、ナノサイエンス、人文、社会科学の4分野を事例として、研究プログラムの実施期間中に生まれたネットワークや研究者と社会的アクターの間の相互作用やコミュニケーションを「生産的な相互作用（productive interaction）」として捉えてポジティブに評価していくことが提唱されています。
この概念を提唱したJ.スパーヘンとL. V.ドローグは、オランダヘルスサービス研究所が、政府、行政、医療機関、専門家、患者団体、消費社団体、健康保険会社、市民との相互作用を維持しつつ研究開発を進めていったことなどの事例に注目。これは言い換えれば、学術界に留まらず、産業界や行政、NPO、市民など多様なアクター間との「知識交換」のネットワークが拡大することそのものを評価する試みです。ここでは、研究評価の対象が研究そのものだけでなく、研究活動がネットワークを生み出す相互作用のプロセスへとシフトしています。また、研究活動自体が人・モノ・情報をつなぐ「知的媒介物」になることで、学術的成果が社会的インパクトに接続されるという考え方にも基づいています。
この生産的相互作用の考え方は、2021年に日本学術会議が発表した提言「学術の振興に寄与する研究評価を目指してー望ましい研究評価に向けた課題と展望ー」に引き継がれます。2015年の「文系学部不要論争」以降、日本学術会議は人社系学問の価値を示すために研究評価・指標化の議論を取り上げるようになりました。その中で、科学技術社会論の研究者・標葉隆馬氏が欧州の指標化に関する議論を整理した論文を引用しながら、「生産的相互作用」の概念を取り上げています。
日本学術会議の提言では、「生産的相互作用」を指標として取り入れる意義の事例として、東日本大震災後の民俗学や歴史学などの分野の活動について挙げています。これらの学問は被災した歴史資料の回収・修復・保存、あるいは無形文化財に関わる調査記録の共有や保護活動、またこれらの復旧プロセスの記録などに貢献。かつ、学術活動を通して地域の住民や行政と関わりあいながら、また資料や文化財を通じて人のつながりを支援してきたと指摘されています。しかし、これらの活動は重要でありながらも論文や著作数といった視点だけでは十分に評価できないため、「生産的相互作用」の視点が有効ではないかと記されています。
さらに、近年日本で行われた評価・指標化にまつわる資料の一つが、RISTEXが中心となって制作した「地球規模課題に関するトランスディシプリナリー（TD）研究推進のための動向調査」です。この報告書は、コロナ禍や環境問題の深刻化などの社会変化に伴う「地球規模課題」の解決のために行われた、「人社系の研究成果の評価に関する調査」に基づいています。このRISTEXのレポートでは、日本学術会議の2021年提言の「生産的相互作用」 への着目を踏襲。研究の学術的成果がいかにして中長期な社会的インパクトに結びつくのかというプロセスや領域横断的な研究プロジェクトの評価・指標化のあり方を図表にして整理しています。
生産的相互作用は研究活動自体を新しいネットワークの形成・拡大を促す知的媒介物として捉えますが、この考え方は例えば演劇などのアートと人社系の研究知を接続して「文化的インパクト」を生み出そうと企図する活動とも相性が良いと言えます（ 【論点6】で後述）。
REFや生産的相互作用は人社系学問の価値を定量的に示せるわけではありませんが、であるがゆえに、人社系の研究が持つ多面的かつ目に見えない影響までを評価し、その価値を示すことに寄与すると言えます。論文を中心とする既存の評価スキームから外れてしまう活動の中には、「社会」とのつながりにおいて重要な意味や価値を生み出すものがある。そうした活動にも積極的に取り組んでいくことが、今後の研究者には求められるのではないでしょうか。
Research & Text by Tetsuhiro Ishida, Edit by De-Silo
参考文献
（注1）ジリアン・テットは1997年から東京に赴任し、バブル崩壊後の日本を取材。その後フィナンシャル・タイムズ東京支局長に就任しています。そうした背景から、『サイロ・エフェクト』でも日本企業の事例が取り上げられています
その他、参考文献は「DE-SILO RESEARCH REPORT」全文PDF（p93〜94）に掲載されております。無料でダウンロード可能ですので、ご興味のある方はぜひご一読ください。
▶▶▶「DE-SILO RESEARCH REPORT」全文PDFダウンロード
サポーター募集について
「DE-SILO RESERACH REPORT」では、アカデミアの内外で研究知の社会実装を試みる実践者や当該領域の専門家へのヒアリングや文献調査を行うことで、人社系領域の豊かな未来に向けた30の論点を提示しました。
これらの論点はあくまでも仮説であり、今後デサイロでは本調査を起点に、本領域に関わるさまざまな人々を巻き込みながら、さらなる議論や探究の場を醸成し、人社系学問の知を社会に拓くための実践に取り組んでいきます。
具体的には、例えば以下のような実践に取り組む予定です。
・人社系研究者と、企業をはじめとする大学外の多様なステークホルダーとの協業による、研究の中で立ち現れる「概念の社会化」事例の創出
・大学などと連携した、人社系学問の事業活用の推進プロジェクトの遂行
・独自の研究者ネットワーク／コミュニティづくりによる、新たな人社系研究者のエコシステムの構築
・アートから出版、ビジネスまで、メディアフォーマットにとらわれない展開による、人社系学問の脱サイロ化の推進
・人社系の研究知を世にひらいていくイベントシリーズの開催による、人社系学問の脱サイロ化の推進
・メンバーシップの構築による、新たなファンディングモデルの構築
非営利型一般社団法人として運営しているデサイロは、みなさまからの寄付や事業収入にて活動を継続しているため、こうした取り組みのためにサポーター（寄付者）を募集しています。私たちの活動に共鳴し、デサイロおよび研究から生まれる知の可能性をともに切り拓き、豊かにしていく営みを共にしていただける方は、ぜひサポーターになっていただけますと幸いです。
なお、1万円を寄付いただくごとに、デサイロ第1期の研究プロジェクトに参加した人文・社会科学分野の4名の研究者（磯野真穂さん、柳澤田実さん、山田陽子さん、和田夏実さん）による研究成果がまとめられた論考集「DE-SILO PUBLISHING第一弾書籍（限定1000部）」を1冊プレゼントします。
サポーター申し込みに関しては、以下リンクより詳細をご確認いただけますと幸いです。