「イノベーション」と「人文・社会科学の知」の関係性を考えるための5つの視点

「人文知」と社会や企業活動との関わりについて、様々な議論が巻き起こっています。本記事では、デサイロのこれまでの活動を踏まえて「イノベーション」と「人文・社会科学の知」を考えるための5つの視点を、一般社団法人デサイロ代表理事の岡田弘太郎がまとめました。

Jan 22, 2026

人文・社会科学の知見に基づいた戦略コンサルティングファームであるReD Associates創業者クリスチャン・マスビアウは著書『心眼――あなたは見ているようで見ていない』にて、同社を創業した背景を次のように語っています。

もし私たち全員がフランス人で20世紀半ばに生きていたら、学術界のための交流の場を作っていたはずだ。1970年代に出会っていたら、雑誌かバンドかレコードレーベルを立ち上げていただろう。私たちが実際に出会ったのは2000年代初頭であり、その時代に合わせ、最もエキサイティングと思われる組織を作った。規則に縛られることなく知的関心を追求できる最大限の予算を組み、最大の自由を持った組織としてのコンサルティング会社である。
もっとも、コンサルティング会社と呼ぶのは、誤解を招くかもしれない。コンサルティング会社は、クライアントのニーズに合わせて構築されている。一方、私たちのゴールは、自らの好奇心を満足させることを掲げているからだ。クライアントからは特定の問題が持ち込まれるわけだが、私たちは、探究することに心から関心が持てる現象へと問題を転換できないかと考える。その結果、私たちの深い知的こだわりに応えられそうにない案件は拒否できるという、特異な存在になった。

ReD Associatesのような企業が、21世紀において最もエキサイティングな「知の創造と流通」の場所だとすれば、そうした環境やエコシステムをどのようにデザインできるでしょうか？

2025年末から「人文知」に関する議論がさまざまな場所で盛り上がりを見せるなかで、コクヨ傘下のヨコク研究所が運営する『WORKSIGHT』にて、「企業はなぜ「人文知」を求めるのか？」をテーマとした記事が掲載されました。同記事を拝読し、デサイロとして「イノベーションと人文・社会科学の知」の関係性について整理したのが本記事になります。

本記事だけを目にする方に自己紹介をすると、私自身はこれまで以下のようなキャリアを歩んできました。

慶應義塾大学にて、サービスデザインやデザイン思考などの方法論について学び、産学連携プロジェクトに参加
『WIRED』日本版にて、SFプロトタイピングなどの方法論開発や、企業向けにコンサルティングサービス及び未来洞察の実行
2022年に一般社団法人デサイロを立ち上げ、人文・社会科学分野の研究者の方々と協働しながら、新たなる研究エコシステムの構築に従事。その活動の一環として、人文・社会科学の学知を起点とした企業の探索／イノベーション創出の活動を支援

人文・社会科学の知のビジネス活用、イノベーションのためのデザイン、未来洞察等に関わってきた立場から、本記事では5つの視点を提示します。1月23日に開催されるイベント「イノベーションのために人文知はどう活かせるか」での登壇に向けて整理した内容でもあるので、関心をもっていただいた方はぜひイベントもご覧ください。

また、今回提示する5つの視点については暫定的に整理したもので、重なり合う部分も存在します。私たちデサイロとしても、企業の事業開発やイノベーション創出と学知の接点の多様化を目指しており、皆さんと議論しながらこのカテゴリを整理していければと思います。また、学知の多面的な意義や価値を前提としつつも、今回は（ビジネスの世界における）知の活用や有用性に絞って記載しています。

１．専門知を活用したリサーチとコンサルティング

1つ目の視点が、「専門知を活用したリサーチとコンサルティング」です。

近年、人類学、経済学、心理学、計量政治学などの知見を活用した企業向けのリサーチやコンサルティングを行なう企業が登場しており、弊社が2024年に刊行した「DE-SILO RESEARCH REPORT──人文・社会科学の未来を拓く30論点：研究エコシステムの『脱サイロ化』に向けて」でも、そのカテゴリのひとつとして「進む人社系学問の実業活用」を記載しています。具体的な企業としては、以下のような方々が挙げられます。

株式会社アイデアファンド（文化人類学）
アトリエ・アンソロポロジー合同会社（文化人類学）
合同会社メッシュワーク（人類学）
クロス・フィロソフィーズ株式会社（哲学）
株式会社ShiruBe（※「哲学クラウド」を提供）（哲学）
株式会社TETSUGAKU（哲学）
株式会社イデアラボ（心理学）
株式会社エコノミクスデザイン（経済学）
VETA株式会社（政治学、EBPM）

2024年のレポート刊行以降にも、株式会社TETSUGAKUや、VETA株式会社等が設立されており、専門知を企業活動に活かそうとする動きは続いてます。具体的な事業内容については、立脚する学問分野や該当企業の事業のあり方により大きく異なるため、詳細は前述のリサーチレポートや各社ウェブサイトに目を通していただければと思います。

例えば、アイデアファンドのウェブサイトには、「文化人類学を社会で実践し、実践から得た経験知をアカデミアに還流する知のサーキュレーターです」と記載されており、企業活動やビジネスとの関わりのなかで発見された研究テーマや問いが、研究活動に活かされていく循環がどのように生まれていくかについても、今後重要な論点になっていくと考えられます。

２．企業の探索活動に貢献する、人文・社会科学の知

2つ目の視点が、「企業の探索活動に貢献する、人文・社会科学の知」です。

特にデサイロが注力して取り組んでいる分野のひとつですが、“イノベーションの前段階”とも言える企業の探索活動に、人文・社会科学の知が接続するカテゴリです。企業ごとに担当となる部署が異なるケースも多く、経営企画、人事、マーケティング、デザインなどの部署が取り組んでいる傾向にあります。

弊団体の事例では、アウトドア・スポーツブランドであるゴールドウインが2024年に立ち上げたリサーチユニット「Goldwin Field Research Lab.」にて、「故郷とアイデンティティ」をテーマとしたリサーチ活動をご一緒しました。

関連記事：連載「故郷とアイデンティティ」

また、弊団体が株式会社UnlocXと共催した「FoodScopes」では飲食にかかわる新規事業や研究開発の方々向けに、食の新しい価値循環や文化について人文・社会科学の目線から考えるレクチャープログラムを実施しました。

その他の事例としては、Hondaによる新価値探索プログラム「MINERVA」があります。先述のメッシュワークやMIMIGURIなどがプログラム企画・運営に関わられており、以下の記事で実施背景やプログラム設計が紹介されています。

また、『WORKSIGHT』を運営するヨコク研究所は、未来社会のオルタナティブの研究・実践を目指し、多分野の専門家とともにリサーチとその発信活動に取り組まれてる先駆的な事例のひとつです。コクヨの生活社史や、アジア各国でのフィールドワークの成果をまとめた「YOKOKU Field Notes」のほか、コラボレーターのなかには、京都大学人と社会の未来研究院院長・教授である内田由紀子さんが名を連ねており、『同調から個をひらく社会へ ―文化比較から紐解く日本の働く幸せ―』といったレポートを発行されています。

ほかにも、リクルートワークス研究所やヒューマンルネッサンス研究所（HRI）など、人文・社会科学の学知と関わりのある研究所が日本国内に存在しており、調査・実証研究やアドボカシー活動等に取り組まれています。

先述の『WORKSIGHT』の記事でも、企業としてユーザーのより深いインサイトを知る必要性が高まっていることについて言及がありましたが、デサイロとして様々な企業のイノベーション創出や研究企画、マーケティング部等の方々と接するなかで、「人と社会の深い理解」へのニーズは高まっているように感じています。その背景には、国際情勢の不安定化や、従来の定量調査では捉えきれないユーザーやトライブのあり方を考えなければならないという要請がありますが、人文・社会科学の分野において蓄積された学知やその調査手法をどのように届け、プロジェクトをデザインしていくべきかについては、私たちデサイロとしても日々模索しています。

活動の一環として、企業のなかで「人と社会の探索活動」に従事する方々向けのコミュニティ立ち上げを準備しており、「人と社会の探索活動」がいかに事業成長に寄与しうるのかについては継続的に議論の場を設けていければと考えています。

３．「インテリジェンス」機能の強化に寄与する人文・社会科学の知

3つ目の視点は、「インテリジェンス」機能の強化に寄与する人文・社会科学の知です。

国際情勢の不安定化に伴う経済安全保障への要請を背景に、サントリーや三菱電機などの企業が「インテリジェンス機能」を強化したことが話題になりましたが、特に国際政治、地域研究、地経学などの学知がメディアでの発信にとどまらず、企業活動において求められるケースが増えてきています。

研究者の方が中心的な役割を担っている組織としては、小泉悠さんが理事を務められている非営利の民間インテリジェンス組織「一般社団法人DEEP DIVE」や、東京大学の「創発戦略研究オープンラボ（ROLES）」などが象徴的です。企業活動ではないものの、2022年からは内閣府の「安全・安心に関するシンクタンクの設立及び管理運営」事業が始まっており、2026年度中の「重要技術戦略研究所（仮称）」の設立が目指されております。

この3つ目の視点に関しては、イノベーションとは直接接続しない、かつデサイロとして何か具体的な取り組みができているわけではありません。民間シンクタンク、アカデミア、コンサルティングファーム等がどのような役割を果たし、とりわけ社会科学の知見がどのように繋がるのかについて専門家の方からのご意見やコメントがあればぜひお願いしたいです。

４．「イノベーションのためのデザイン」を拡張する人文・社会科学の知

4つ目は、「イノベーションのためのデザイン」を拡張する人文・社会科学の知です。

デザイン思考やサービスデザイン、近年ではトランジションデザインやシステミックデザインに代表されるように、イノベーション創出や課題解決に寄与する様々なデザインの方法論が日本国内でも紹介されてきました。

そうした「イノベーションのためのデザイン」を拡張する、あるいは融合する存在として、人文・社会科学の知も活用されると考えています。例えば、デザインファームIDEOの共同経営者トム・ケリーは2006年の著書『イノベーションの達人！』のなかで、「発想する会社をつくる10の人材」のひとりとして「人類学者」が挙げられており、近年では「デザイン人類学」の分野への注目が高まっております。

システム思考とデザイン思考を融合した「システミックデザイン」の方法論においても、デザインファームActantと先述のメッシュワークが連携し、デザインリサーチプログラム「Systemic × Ethnography」の開発に取り組んでいます。

デサイロでも、慶應義塾大学の学内横断組織である慶應義塾大学グローバルリサーチインスティテュートと連携し、「慶應システミックイノベーション・センター（仮称）」の設立に向けて活動を進めています。その際、課題をシステミックに捉える上で、課題を取り巻く社会構造や人間のあり方への深い理解が求められます。こうした理解を促進する上で、人文・社会科学の学知が重要になると考えています。

「イノベーションのためのデザイン」やアート思考の続くものとして、「イノベーションのための人文知」が注目を集めている背景もありますが、そもそも「イノベーションのためのデザイン」に関する方法論の拡張においても、人文知はさまざまな役割を今後も果たしうると考えています。

５．共創を促すための人文・社会科学の知

上記4つとは粒度が異なりますが、「共創施設・空間」における人文・社会科学の知の可能性も、注目したいトピックのひとつです。

大学という目線では、文科省が令和5年10月に発表した「我が国の未来の成長を見据えた「イノベーション・コモンズ（共創拠点）」の更なる展開に向けて」に記載があるように、国立大学等キャンパス・施設について、地域や産業界等の多様な担い手との共創活動を支える「イノベーション・コモンズ（共創拠点）」として整備していく重要性が指摘されました。

2025年以降に限定しても、東京農工大学による「西東京国際イノベーション共創拠点」、東海国立大学機構が運営する「Common Nexus（ComoNe）」、東京科学大学による「もしも：まちと未来の実験室」など、さまざまな共創拠点がオープンしています。26年1月には、洗足学園音楽大学が「SENZOKU Start up Lab」の開設を発表するなど、音楽大学もこうした共創拠点の開設に着手しています。

一方、外部との共創拠点・施設づくりに注力する企業も増えており、日建設計「PYNT」や東京建物による「GIC Tokyo」を筆頭に、国内外の研究機関・研究者と連携を図る拠点も増えてきました。もちろん、都市部における再開発のなかで、「SHIBUYA QWS」や森ビルの「Glass Rock」などの施設も登場しており、共創パートナーとして大学や研究機関の名前が並んでいます。

古くは、経済学者・地理学者であり慶應義塾大学経済学部教授の高橋潤二郎さんが森ビル「アカデミーヒルズ」の理事長を務めていたように、都市におけるビジネスパーソンの学びや、社会課題解決に向けた活動の場づくりにおいて、人文・社会科学の知はさまざまな接点をもってきたように思います。

都市・地域における再開発、あるいは企業の共創施設において、大学や研究機関との連携の仕組みや、人文・社会科学の知を起点としたプログラム展開など、デサイロとしても既にいくつか取り組みを進めてきましたが、施設・空間を通じて知との接点を多様化することで、知と社会の新しい接続方法を模索していきたいと考えています。

デサイロとしてはこのような潮流を踏まえ、2026年2月に神保町にて知と文化のインキュベーション拠点「Unknown Unknown」を開設します。

これまで人文・社会科学分野の研究者を中心に、次の時代を形づくる思想やアイデアを生み出すために、さまざまなプロジェクトに取り組んできたなかで、Unknown Unknownでは、そうした第一線の研究者やアーティスト、クリエイター、起業家などが交わることで、新たなる知と文化を創造することを目指しています。

より大きなスケールでの「社会制度の提案」に向けて

ここまで企業活動と人文・社会科学の学知の関係性を検討してきましたが、そうした企業活動も内包しつつ大きな社会インパクトを生み出しうるのは、学知を起点とした新しい社会制度の提案／制度のイノベーションである、とデサイロでは考えています。

例えば、東京大学 FoundXディレクターの馬田隆明さんは論考「「日本の 6 つの高齢化」に挑むスタートアップを考える ―― 人、インフラ、産業、非営利、制度、思想」にて、「思想のスタートアップ」や、独立系シンクタンク／公共哲学ラボの立ち上げを加速する仕組みの重要性を指摘されています。

私たちデサイロとして目指しているのは、この文脈における「思想のスタートアップ」であり、国際情勢の不安定化やテクノロジーの急速な進化を前にして、新しい社会制度を提案していくことこそが、人文・社会科学の知に期待されていることだと思います。

いくつか例を挙げます。英オックスフォード大学の経済学者ケイト・ラワースは、2011年に「ドーナツ経済学」という概念を提唱します。自然環境を破壊することなく社会的正義（貧困や格差などがない社会）を実現し、全員が豊かに繁栄していくための考え方で、単なる概念提唱にとどまらず社会実装のための様々な活動の起点になっていることが特徴です。

2019年には「Doughnut Economics Action Lab」が設立され、チェンジメーカー向けのツールやリソース、ワークショップ、戦略的ガイドラインを提供しています。20年4月には、オランダの首都・アムステルダムは2020年4月にドーナツ経済学の構造モデルを自治体として世界で初めて適用しました。

ほかにも、「PLURALITY」の提唱者のひとりとしても知られる経済学者経グレン・ワイルは、シカゴ大学ロースクールの教授エリック・ポズナーとともに『ラディカル・マーケット脱・私有財産の世紀: 公正な社会への資本主義と民主主義改革』を2018年に刊行しました。

本稿では詳細な説明は省くものの、著書のなかでは「共同所有自己申告税（COST）」や、「二次の投票（Quadratic Voting）」などの概念が提唱され、ワイルやオードリー・タン、ヴィタリック・ブテリンらが中心となり「RadicalxChange Foundation」が設立され、その社会実装活動も進んでいます。日本でも、学術向けクラウドファンディングを提供する「academist」が、Quadratic Votingの手法を活用した研究資金分配の取り組みに挑戦されています。

2025年に日本で刊行された『リミタリアニズム: 財産上限主義の可能性』の著者であるユトレヒト大学倫理研究所教授で経済学者／倫理学者のイングリッド・ロベインスは、「個人の財産に上限をもうける」という提案をしています。ほかにも、鈴木健さんによる『なめらかな社会とその敵』や、先述の「PLURALITY」など、学術知を起点としながらも新たなる社会制度を提案する取り組みはさまざまに進んでいます。

また日本においてユニークな取り組みをしている企業としてはPoliPoliが挙げられます。政策を軸にした社会課題解決のための寄付基金「Policy Fund」の設立なども非常に興味深いのですが、2025年には「1万人未来圏」をテーマとした政策懸賞論文を募集しています。「人口1万人以下の“新しい自治体”を構想せよ」をテーマに、公共制度・社会設計の新たなる提案をするもので、大賞は「生存戦略としての半透膜モデル ─縮小社会における自律と生存のための制度設計─」をテーマとしたものでした。

このような社会制度の新しい提案及び社会実装活動については、直接的に収益化しにくいため、それらを社会のコモンズとして支えていくための仕組みづくりも同様に重要です。そうした意味では、フィランソロピーやインパクト投資、非営利セクターにおける組織運営／ガバナンスの方法論なども、援用することが求められていくでしょう。

デサイロは2026年も、次なる社会を形づくる思想やアイデアを提起しようとする研究者の方と協働していきたいと考えています。関心をもってくれた企業や研究者の方は、ぜひご連絡ください。

イベントのお知らせ

1月23日、Business Insider Japanが主宰する「Design Futures Collective」によるイベント「イノベーションのために人文知はどう活かせるか――「答え」のない時代に、事業の「問い」を立て直す」に登壇し、ここまで記載したような内容について、インフォバーン執行役員の辻村和正さんと議論させていただきます。無料視聴が可能ですので、関心のある方はぜひチェックしてみてください。

▶▶▶参加申し込みはコチラ。

また、2月7日と8日に、デサイロが新設する「知と文化のインキュベーション拠点 Unknown Unknown」のオープニングパーティを実施します。「人文・社会科学の知を起点とした『イノベーション』と『社会変革』に向けて」「アカデミアと社会の『共創拠点』をデザインする」「『知の拠点』を都市に実装する」をテーマとしたセッションはここまでの議論と接続しているもので、ぜひ当日足を運んでいただき、議論に参加してもらえればと思います。

▶▶▶参加申し込みはコチラ。

※「Unknown Unknown」のオープニングパーティについては予想以上の申込をいただいており、チケットが全セッション完売となっております。今後キャンセルや席数調整が発生した場合は、チケットを増枠する可能性があります。

おまけ：「イノベーションと人文・社会科学の知」を考える上での関連書

最後に、「イノベーションと人文・社会科学の知」を考える上での関連書をリストアップしました。ご興味のある方は、合わせてぜひチェックしてみてください。

『心眼―あなたは見ているようで見ていない』（クリスチャン・マスビアウ：著／斎藤栄一郎：訳／プレジデント社）
『センスメイキング　本当に重要なものを見極める力』（クリスチャン・マスビアウ：著／斎藤栄一郎：訳／プレジデント社）
『イノベーションの達人！』（トム・ケリー・ジョナサン, リットマン：著／鈴木主税：訳／早川書房）
『メタフィジカルデザイン -つくりながら哲学する』（瀬尾浩二郎：著／左右社）
『システミックデザインの実践　複雑な問題をみんなで解決するためのツールキット』（ピーター・ジョーンズ, クリステル・ファン・アール：著／高崎拓哉：訳／武山政直：監修／BNN）
『ビジネス人類学の教科書』（アン・ジョーダン：著／伊藤泰信、河野憲嗣、中畑充弘、八巻恵子：訳／ナカニシヤ出版）
『Anthro Vision(アンソロ・ビジョン) 人類学的思考で視るビジネスと世界』（ジリアン・テット：著／土方奈美：訳／日本経済新聞出版）
『文化人類学の思考法』（村松圭一郎、中川理、石井美保：編／世界思想社）
『スマイルズという会社を人類学する-「全体的な個人」がつなぐ組織のあり方』（小田亮、熊田陽子、阿部朋恒：著／弘文堂）
『民俗学の思考法:〈いま・ここ〉の日常と文化を捉える』（岩本通弥ほか：編／慶應義塾大学出版会）
『「課題発見」の究極ツール哲学シンキング「1つの問い」が「100の成果」に直結する』（吉田幸司：著／マガジンハウス）
『そのビジネス課題、最新の経済学で「すでに解決」しています。』（上野雄史ほか：著／日経BP）
『そのビジネス、経済学でスケールできます。』（ジョン・A・リスト：著／高遠裕子：訳／東洋経済新報社）
『企業インテリジェンス　組織を導く戦略的思考法』（稲村悠：著／講談社）
『ELSI入門: 先端科学技術と社会の諸相』（カテライ・アメリア、鹿野祐介、標葉隆馬：編／丸善出版）
『フューチャー・デザイン』（西條辰義：著／日経BP）
『マネジメント神話ー現代ビジネス哲学の真実に迫る』（マシュー・スチュワート：著／明石書店）
『資本主義にとって倫理とは何か』（ジョセフ・ヒース：著／庭田よう子：訳／瀧澤弘和：解説／慶應義塾大学出版）
『イノベーション概念の現代史』（ブノワ・ゴダン：著／松浦俊輔：訳／隠岐さや香：解説／名古屋大学出版会）

プロフィール

岡田弘太郎
一般社団法人デサイロ代表理事。一般社団法人B-Side Incubator代表理事。『WIRED』日本版エディター。クリエイティブ集団「PARTY」パートナー。2022年、次の社会を形づくる思想やアイデアを生み出すアカデミックインキュベーター／シンクタンクである一般社団法人デサイロを設立し、産官学の多様なステークホルダーとの連携によるプロジェクト創出や知の拠点づくり、研究者とアーティストの協働によるアートフェスティバルのプロデュースなどを行う。1994年東京生まれ。「Forbes JAPAN 30 UNDER 30 2023」選出。2026年2月、神保町にて知と文化のインキュベーション拠点「Unknown Unknown」を開業。

Top Image : Alex Padurariu on Unsplash

De-Silo

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